スクラップ＠２０
【エネルギー】
問題は、一体いくらで売るのか。
eetimes.jp 「24時間365日稼働の太陽光発電」、米MITが独自の触媒で実現へ
米Massachusetts Institute of Technology（MIT）の研究者は、太陽電池セルと独自の液体触媒技術とを組み合わせることで、昼も夜もなく24時間365日にわたって発電し続ける太陽光発電システムを実現する技術を開発したと発表した。
日中：太陽電池で発電 ⇒余剰電力で水を分解、水素貯蔵（独自の液体触媒使用）
夜間：水素と酸素を燃料電池で合成して発電 ⇒再度水を合成
1日24時間にわたって発電が可能
MITで化学の教授を務めるDaniel Nocera氏の研究チームが開発した独自の液体触媒を使う。同氏は、この触媒を利用した電気分解の効率はほぼ100％と主張する。「水を電気分解する際に難しいのは、水素の分離ではない。触媒として使われる白金は、水素に対しては十分に機能する。しかし白金は、酸素に対しては非常に反応が鈍く、分解に比較的大きなエネルギを使う必要があった。そこで、酸素に対しても余分なエネルギを必要とせずに機能する触媒を開発した。実際に、開発した触媒を利用すれば、電気分解時に流れる電流のほぼ100％が、酸素と水素の生成のために消費されるようになる」（同氏）。
触媒：水溶性のコバルト・リン酸塩（cobalt phosphate）
電流が流れると、この触媒が自然に酸素電極に付着し、効率を高める
電流が遮断されると、コバルト・リン酸塩はまた水に溶ける。
「開発した触媒はグリーンで、触媒自体を環境中の汚染物質から保護する必要もない。従って、電気分解を担う装置を、現在一般的なものに比べて大幅に安価に実現できるようになる」
昼間は水を分解して、夜は水を合成して。。。
ひたすらサイクル。いいな。
欧州の再生可能エネルギーの勢力図に変化：NBonline(日経ビジネス オンライン)
世界の風力発電能力：2007年末に94.1GW（前年比27％増）
新興国でもインドが前年比28％増で世界第4位、中国は同132％増で同第5位欧州委員会：温暖化対策包括案を発表 ＠2008年1月
⇒EU各加盟国：再生可能エネルギーを組み合わせ、目標達成を求められている。優先順位が最も高い再生可能エネルギー：風力発電
（1）技術的に成熟している
（2）コスト競争力が向上している
（3）海上（オフショア）など立地面で成長余地が大きい、などの強み
○英国
再生可能エネルギーの比率 1.5％（2006年）⇒2020年までに15％に
引き上げ幅では、EU加盟国の中で最大であり、達成への危機感が強い。今年6月末に発表した再生可能エネルギー戦略リポート（RESCDリポート）
発電における再生可能エネルギーの比率を2020年までに30～35％に引き上げる
⇒発電部門で引っ張る陸上：4000基に
海上：3000基に
⇒風力発電能力を現行の10倍に拡大する
2020年時点における再生可能エネルギーのうち、陸上、海上の風力発電が32％に達する見通しバイオ燃料
⇒輸送に占める同燃料の比率を2008年の目標2.5％から2010年までに5％に引き上げる目標を法制化
○ドイツ
5.8％（2005年）⇒2020年までに18％に
設置ベースで2007年に22.2ギガワット（前年比8％増）と世界最大
風力発電の拡大などから2020年までに発電に占める再生可能エネルギーの比率を30％に
再生可能エネルギー法（EEG）の改正案：下院において可決（2008年6月）
○新規稼働の海上風力発電に対するフィードインタリフ
⇒2008年現在の89.2ユーロ/MWh から引き上げ
⇒2009年から2015年まで150ユーロ/MWhに固定○陸上風力発電に対するフィードインタリフ
⇒2008年現在の80.3ユーロ/MWhから2009年に92ユーロ/MWhに引き上げ
⇒その後毎年1％引き下げ（従来は同2％引き下げ）となる⇒相対的に海上風力発電が優遇される見通し
○太陽光発電に対するフィードインタリフ（EEG改正案）
⇒約10％引き下げ（価格レンジは330～440ユーロ/MWhへ）
⇒削減率を従来の年5％から2010年まで年8～10％に拡大する見通し
⇒優遇策の縮小
⇒太陽光発電量の伸びに対する不透明感が台頭
再生可能エネルギー関連産業は、中長期的な見通しが良好であるが、5月中旬以降の株式市場の下落に伴って、風力発電・太陽光発電関連銘柄も調整局面を迎えた。今般の株価調整は再生可能エネルギー銘柄への投資の好機と捉えたい。
鳥翼型垂直軸タービン流れの可視化 - 独立行政法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構
風力エネルギーを安定・効率よく利用するための「集風器」と、集めた風を効率よく電気に変えるための風車（垂直軸タービン）を開発し、家庭用風力発電としてクリーンエネルギーの社会的普及に貢献する技術です。
1） 独創的形状：鳥翼型風車の発想は他に類例を見ない形状。
2） 風力エネルギーの効率的利用（1.6倍）
3） 発電量（2倍）
鳥の羽を参考にして開発されたそう。
第2世代バイオ燃料への挑戦 - ニュース - nikkei BPnet
バイオ燃料開発に向けた二つのシナリオ
先行して進んでいるのが、稲わらなど国産の未利用資源を原料とする「バイオマス・ニッポン」ケース。
日本政府は、「京都議定書の目標達成計画」のなかで2010年度までに、バイオマス由来の輸送用燃料の使用を原油換算で50万キロリットルに増やすことをめざした。この方針を基に、2006年3月に「バイオマス・ニッポン総合戦略」を見直し、国産バイオ燃料の本格的導入の加速化を図り、産地や燃料の製造地域とその周辺地域における利用を中心に進めるなど、輸入品とのすみわけを明確にして利用促進を図るとしてきた。もう一つが、原料とする資源作物から検討し直す「飛躍的な技術革新」ケースだ。
2007年5月に経産省や日本自動車工業会、石油連盟により、エネルギー情勢の変化に伴う自動車燃料や自動車技術の多様化への対応をめざす「次世代自動車燃料イニシアティブ」が取りまとめられたが、それがベースになっている。このなかでバイオ燃料については「『安心・安全・公正』な拡大と第二世代バイオ」をめざし、産官学が連携した「バイオ燃料技術革新協議会」を設置するとした。同年11月には、経産省と農水省が連携して同協議会を立ち上げ、2008年3月には「バイオ燃料技術革新計画」を公表している。
いずれも2015年の達成を目標とする。
製造コスト：
バイオマス・ニッポン：1リットル当たりの製造コスト100円をめざす（国産の稲わらや林地残材など）
技術革新ケース：1リットル当たり40円の製造コストの実証をめざす
生産規模：
バイオマス・ニッポン：国内産のバイオマスから、年産1万5000キロリットルのバイオエタノール生産工場
技術革新ケース：エネルギー産業として成り立つ規模などを考慮して、年産10万～20万キロリットルの工場
原料調達：
バイオマス・ニッポン：国内産を重視
技術革新ケース：国内産にこだわらずエネルギーの安定供給を重視
「バイオマス・ニッポン」ケースの場合は、北海道と新潟県で規格外小麦などの未利用資源のデンプン質からエタノールをつくる大規模実証事業のプラントを建設中で、2009年度から本格生産の予定だ。５年間の実証期間を経て、両プラントで年産3万1000キロリットルの生産を見込んでいる。バイオ燃料技術革新協議会の委員を務める独立行政法人産業技術総合研究所・坂西欣也バイオマス研究センター長は、「現在は、市販のガソリン価格以上の製造コストだが、めざすところは１リットルあたり100円」と語る。
一方の「飛躍的な技術革新」ケースの場合も、原料となる作物の開発が急がれている。収量の多い草本系作物や、短期間で収穫できる木質系バイオマスなど、さまざまな種類について検討が進められている。なかでも、「期待が高いのはエリアンサス」と語るのは、バイオ燃料技術革新協議会のエタノール製造技術ワーキンググループ委員を務める新日本石油研究開発企画部の吉田正寛部長だ。
エリアンサスとは、独立行政法人農業・食品産業技術総合研究機構（農研機構）九州沖縄農業研究センターが主体となって研究を進める温帯性の草本系植物。「バイオ燃料技術革新計画」の資料によると、乾燥収量が1km2当たり年間8600tと稲の4倍以上になる。技術革新ケースで示されるような、年間10万～20万キロリットルの燃料生産をめざすには、1km2あたりの乾燥収量が年間5000tとしても、132.7km2、山の手線の内側の面積の約2倍の耕地が必要と試算される。
どちらのシナリオにおいても、原料調達とともに急がれるのが、安価にセルロースを糖化する酵素技術の開発。
バイオマスニッポンの2012年目標すら実現性がかなり怪しい今の状況からすると、
どっちのシナリオでも、とにかくやらないと言ってるだけになる気が。
太陽光発電の拡大に不可欠な国家レベルの普及策 ECOマネジメント／コラム
asahi.com（朝日新聞社）：太陽光発電、電力会社並みの料金単価は2015年がターゲット＝三洋電
【その他】
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